当理事長の宮本享が主任研究者を務めた厚生労働科学研究班「回復期以降の循環器病に対する多職種連携による患者支援体制の充実・普及に資する研究」の研究成果が、厚生労働科学研究成果データベースに公開されました。

本研究班では、脳卒中や心臓病等の循環器病を経験された方が、急性期の治療を終えた後も、地域で必要な支援を受けながら生活していくための体制づくりを目指し、全国の医療機関・医療従事者と連携してさまざまな調査を行ってきました。

全国の参画機関と協働して進めてきた調査の報告書と、それらの成果を踏まえてまとめられた提言をご紹介します。

両立支援調査2023　報告書

脳卒中後に自宅へ退院した方が、その後どの程度仕事に戻れているのか、また医療機関からどのような「治療と仕事の両立支援」を受けているのかを、7府県の医療機関で調査しました。発症前に働いていた69歳以下の「潜在的な復職候補者」の復職率は退院6か月後で約半数にとどまり、その後18か月においてもほぼ変化はありませんでした。一方、実際に両立支援を受けた方は1割未満でした。退院後の生活の中で仕事上の課題が明らかになる時期まで、切れ目なく支援を続ける体制の必要性が示されました。

［両立支援調査2023　報告書（PDF）］

就労支援リハビリテーション調査2024　報告書

脳卒中後の復職を支えるリハビリテーションが、実際にどのように行われているのかを、11府県の急性期病院・回復期リハビリテーション病院で調査しました。理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は、復職を目指す患者さんの約6割に退院後も就労支援を目的としたリハビリテーションが必要と考えていました。一方、多くの支援は入院中に始まり、退院時までに終了していました。仕事に戻るまでの過程を、退院後も継続して支援できる仕組みづくりの重要性が明らかになりました。

［就労支援リハビリテーション調査2024　報告書（PDF）］

「回復期以降の脳卒中・心臓病等の循環器病患者支援体制の充実に向けた提言」

これまでの研究成果をもとに、脳卒中や心臓病等を経験した方への支援をさらに充実させるための方向性を、11項目の提言としてまとめました。都道府県の脳卒中・心臓病等総合支援センターを中心とした多職種・地域連携、退院後の生活期までつながる支援、脳卒中後の治療と仕事の両立支援や就労支援リハビリテーション、意思決定支援、服薬支援、心臓リハビリテーションなどについて、調査で明らかになった課題と今後必要となる体制整備を示しています。

［提言（PDF）］

これらの研究成果を、今後の患者支援や地域・多職種の連携につなげ、脳卒中や心臓病を経験した方が、退院後も安心して生活し、希望に応じて仕事を続けたり、再び仕事に戻ったりできる支援体制の充実を目指してまいります。

厚生労働科学研究成果データベース
「回復期以降の循環器病に対する多職種連携による患者支援体制の充実・普及に資する研究」
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